
医療保険は本当に必要か|高額療養費制度でカバーできる
民間の医療保険に月数千円払っていませんか?実は日本の公的保険(高額療養費制度)があれば、多くのケースで民間医療保険は不要です。仕組みを解説します。
🛡️この記事のポイント
- 1高額療養費制度があるため、1ヶ月の自己負担は所得に応じて上限が設定されている
- 2年収500万円程度の人なら月の自己負担上限は約9万円が目安
- 3貯金が200万円以上あれば、多くの場合医療保険は不要と言える
日本の医療費自己負担はいくら?
日本の健康保険制度では、通常の医療費は自己負担3割です。しかし、1ヶ月の自己負担額が一定を超えると、超過分が戻ってくる「高額療養費制度」があります。
高額療養費制度の上限額(月)
- 年収約370万円以下:月約57,600円が上限
- 年収約370〜770万円:月約80,100円+αが上限(多数回に該当すると44,400円)
- 年収約770万円〜1,160万円:月約167,400円+αが上限
例えば、がんで手術入院して医療費が100万円かかっても、年収500万円の方の自己負担は月9万円程度に抑えられます。
医療保険が必要なケースとは
以下に該当する場合は医療保険を検討する価値があります。
- 貯金がほぼゼロで、急な出費への備えがない
- 自営業・フリーランスで傷病手当金が出ない
- 先進医療・差額ベッド代を手厚くカバーしたい
医療保険が不要なケース
- 会社員で健康保険・傷病手当金が使える
- 貯金が200万円以上ある
- 高額療養費制度の仕組みを理解している
Team RESPECTからのひとこと
私の考え方は「まず貯金→貯金200万円超えたら医療保険を解約かダウングレード」です。保険料を節約してその分NISAに回す方が、長期的に見て資産が増えます。
まとめ
- 高額療養費制度で1ヶ月の自己負担は上限が設定されている
- 貯金200万円以上あれば民間医療保険は不要なケースが多い
- 保険料を削ってNISAに回す方が長期的に資産が増える
- ✓現在の医療保険が本当に必要か確認したい方
- ✓公的保険でカバーされる範囲を整理したい方
- ✕生活防衛資金がまだない方(まず貯蓄の基盤づくりを)
- ✕今すぐ加入を決める必要がない方(相談だけでもよい)
- ・相談は無料です。加入を強制されることはありません
- ・詳細は必ず公式サイトをご確認ください
高額療養費制度で大半の医療費はカバーできます。その前提を知った今が,今の保険が過剰になっていないか専門家に確認する最適なタイミングです。
申し込む前に確認すること
- 今の自分に本当に必要か
- 年会費・手数料はあるか
- 解約・変更は簡単か
- 他の選択肢と比べたか
参考・出典
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- ✕生活防衛資金がまだない方(まず貯蓄の基盤づくりを)
- ✕今すぐ加入を決める必要がない方(相談だけでもよい)
無理に行動しなくても大丈夫です。自分のペースで、必要なときに戻ってきてください。
🖋 この記事の執筆・確認体制
Team RESPECT医療関係者・医学研究者チーム
30年以上の大学での研究・臨床・教育経験を持つメンバーを含む運営チームが,公的機関のデータ・一次情報に基づいて執筆し,公開前に内容を確認しています。広告の掲載有無が記事の結論に影響しない編集方針をとっています。
運営チーム・編集方針について →※本記事の情報は執筆時点のものです。制度・数値・サービス内容等は変更される場合があります。最終的なご判断はご自身でお願いします。


